センターからのお知らせ

2022年03月18日【2022.3.16】シンポジウムを開催しました。「モビリティ革命が脱炭素化を実現するための条件」

名古屋大学大学院環境学研究科附属持続的共発展教育研究センター

＜一般公開オンラインシンポジウム＞

「モビリティ革命が脱炭素化を実現するための条件」

～『地球にやさしい』交通とは何か？～

2022年３月16日(水)、センター主催で一般公開・オンラインシンポジウム「モビリティ革命が脱炭素化を実現するための条件～『地球にやさしい』交通とは何か？～」を開催しました。

シンポジウムには約200人が参加し、名古屋大学・早稲田大学・岡山大学・国立環境研究所が共同で実施している研究プロジェクト「モビリティ革命が脱炭素化を実現するための条件」（環境省・独立行政法人環境再生保全機構の環境研究総合推進費【1G-2001】によって実施）で明らかになったことを報告しました。

モビリティ革命とは、ITの普及によって自動運転や車両の共有、移動情報の提供やオンデマンド予約などが進み、より移動が便利な社会に変化する100年に一度といわれる変革のことを指します。このプロジェクトは、交通活動から出るCO2排出量がモビリティ革命によって削減できるかどうかを推計するとともに、削減するために必要な要素を明らかにすることを目的としています。

シンポジウムは西澤泰彦センター長の開催挨拶を皮切りに、プロジェクトの全体紹介（代表：加藤博和・名古屋大学教授）、サブテーマチーム1（名古屋大学）の「交通システムの低炭素性評価の包括的方法論の開発」（森田紘圭氏（4月より名古屋大学客員准教授、朴秀日研究員）、サブテーマチーム2（早稲田大学）の「交通具・エネルギーに関する新技術の低炭素性評価」（井原雄人客員准教授）、サブテーマチーム3（岡山大学）の「IT等交通マネジメントに関する新技術の低炭素性評価」（氏原岳人准教授）、サブテーマチーム4（国立環境研究所）の「地域の社会・空間構造の長期変化に関する低炭素性評価」（松橋啓介室長）におけるこれまでの成果などを紹介・報告しました。また、環境研究総合推進費のプログラムオフィサーの中根英昭氏をはじめ、アドバイザーの天谷賢児氏（群馬大学教授）・紀伊雅敦氏（香川大学教授）・牧村和彦氏（計量計画研究所理事）、環境省水・大気環境局自動車環境対策課と国土交通省総合政策局環境政策課の方に貴重なご意見を頂くとともに、今後のプロジェクトの在り方や進め方について議論を行いました。

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