名古屋大学グローバルCOEプログラム 地球学から基礎・臨床環境学への展開

BCES

セミナー

平成24年度 基礎環境学講究 1-C・2-C
「人間活動と自然環境のコンフリクトの空間分析」

スケジュール

第1回
2012年6月14日(木)18:00~
環境総合館1階 演習室1
打ち合わせ
第2回
2012年6月29日(金)18:30~
環境総合館3階 演習室3
未定
GIS講習会
2012年7月12日(木)18:00~
環境総合館1階 101号室
GIS講習会
永井裕人(COE研究アシスタント)
第3回
2012年7月13日(金)18:30~
環境総合館3階 演習室3
未定
第4回
2012年7月26日(木)18:00~
環境総合館1階 演習室1
未定
第6回
2012年9月28日(金)18:00
環境総合館1階 演習室1
未定
第7回
2012年10月18日(木)18:00
環境総合館3階 講義室1
未定
第8回
2012年11月1日(木)18:00
環境総合館3階 講義室1
未定
第9回
2012年11月21日(水)18:00
環境総合館3階 講義室1
未定
第10回
2012年12月6日(木)18:00
環境総合館3階 演習室2
未定
第11回
2012年12月20日(木)18:00
環境総合館3階 講義室1
未定
第12回
2013年1月8日(火)10:30~
環境総合館1階 レクチャーホール
最終発表会

詳細

担当教員

担当教員:清水裕之
協力教員:岡本耕平(社会環境学教授)、甲斐憲次(地球環境科学教授)、夏原由博(都市環境学教授)、竹中千里(生命農学研究科教授)、村山顕人(都市環境学専攻准教授)、田代喬(都市環境学専攻准教授)、吉田友紀子(都市環境学専攻助教)

目的

日本は人口減少期に入ったが、依然として、都市の拡大は止まらず、都市の周りの大切な自然環境が劣化し続けている。このような都市の拡大は、日本だけではなく、経済成長の著しいアジア諸国のみならず、成熟したヨーロッパ諸国にもみられる世界的な傾向である。人間活動は自然の中で営まれており、持続可能な社会を目指すには、様々な自然環境と人間活動の調和が必要であるが、人間活動と自然環境とのコンフリクトは減じているようには見えない。
このような課題を解決するためには、まず、そこにどのようなコンフリクトがあるのか、描き出し、その調整をどのように行うべきかを考える必要がある。また、どこにどのような形でコンフリクトがあるのかという空間的な把握も必要となる。
そこで、本講究においては、人間活動と自然環境のコンフリクトを探し、それがどのような空間分布をしているのか、地域スケールと地区スケールというスケールを変えての比較、あるいは、地域スケールにおいて、日本、中国、ラオスという地域間の比較を1年間を通して行う。

日程

月2回ほどのミーティングを実施する。これには必ず参加すること。日程は参加者の都合にて決定する。12月に最終成果物の発表会を実施する。(8,9月は休み。1月に最終成果と取りまとめレポート、ポスターにまとめて修了)

内容

まず、人間活動と自然環境とのコンフリクトとして、それぞれ一つずつ対象を選ぶ。たとえば、人間活動については、居住空間(市街地)の広がり、そして自然環境については、森林の広がりを選択する。そのほか、人間活動としては、都市におけるエネルギー消費密度分布を、自然環境としては、気候(夏の平均気温など)を対象とすることも可能である。自然環境とは言えないが、都市の広がりと水田の広がりを対象としてもよい。(自然環境と人間活動の内容については幅広に考えることにしたい。)
選んだ項目について、まず、伊勢湾流域圏(地域としては全体もありうるが、愛知県、三重県というエリアも地域として扱う。)における二つの事象とそのコンフリクトの程度を何らかの指標を用いて地理情報として整理する。(GISを使用することが前提。GISについては必要ならばサイトライセンスを貸与する。)講究の間に具体的な場所を個別に調査することも考えたい。ここまでを前期に行う。
次に、後期には、同じ課題をスケールを変えて行うか、あるいは、地域を変えて行う。たとえば、三重県を対象とした場合、松坂市、あるいは櫛田川流域に絞って、スケールを変えた場合の、課題の見え方を整理する。前期に伊勢湾流域圏を対象に行い、後期にラオスを対象に行うことも可能である。また、対象とする事象によって時代をさかのぼる比較も可能である。基本的に分野の異なる3?4名のチームで行います。

セミナーの形式

90分のセミナーにおいて、基本的にチームによるディスカッションを中心に行います。

日本語のできない留学生への対応策

基本は日本語で行いますが、適宜英語を交えます。英語しか話せない学生は英語と日本語を話せる学生とチームを組むことを期待します。

参考文献

総務省統計局統計データ、国土数値情報ダウンロードサービス、国土地理院電子国土ポータル、国土地理院宅地利用動向調査などの基礎データを活用。

その他

臨床環境学研修の3つのサイトから、満遍なく参加者が得られることを期待する。

問合せ先

清水浩之(環境学研究科都市環境学専攻・教授)

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